改正
| H8(1996).3.28 | 郵政147 | 指定試験機関への委託；一アマの和文の廃止；耳の不自由な受験者に補助器具の使用許可 |
| H13(2001).6.20 | 総務424 | プロの試験で「和文電話」（「朝日の あ」方式のもの）が廃止 |
| H17(2005).5.24 | 総務615 | 三アマの試験で電気通信術が廃止 |
○郵政省告示第七百二十一号
無線従事者規則（平成二年郵政省令第十八号）第三条の規定による電気通信術の試験の方法を次のとおり定める。
なお、平成二年郵政省告示第二百四十八号（電気通信術の試験の方法を定める件）は、廃止する。
平成二年十二月三日
郵政大臣 深谷 隆司
一 モールス電信
１ 電気通信術の試験（以下「試験」という。）は、運用規則別表第一号のモールス符号を使用し、あらかじめ備付けの装置を操作することにより行うものとする。ただし、受験者が持参した電
２ 試験は、次の事項を順次送信して行うものとする。
（一） 和文電報形式による場合（第一級総合無線通信士、第二級総合無線通信士、第三級総合無線通信士又は国内電信級陸上特殊無線技士の場合）
(1) ・・・・ ・−・ ・・・・ ・−・
(2) ・−・−・−
(3) 種類（あるときに限る。）
(4) 字数
(5) 発信局（発信局を番号で表すときは、「ハツ」を前置するものとする。）
(6) 発信番号（発信局を番号で表すときは、「タナ」を前置するものとする。）
(7) 受付時刻（時と分を・−・−・−によって区分するとともに数字を略体により送信するものとする。）
(8) −・・−・・（特別取扱のあるときに限る。）
(9) 特別取扱（あるときに限る。）
(10) ・・−・・−（局内心得のあるときに限る。）
(11) 局内心得（あるときに限る。）
(12) ・−・−・−
(13) 名あて
(14) −・・− − −
(15) 本文（六十字を超えるときは、六十字目ごとの字の次に送信する・・−−・・の次に約五秒の間隔を置くものとする。）
(16) ・・・−・
注(1) 送信した字を訂正するには、・・・−・を前置し、訂正しようとする字の前二、三字の適当の字から更に送信して行うものとする。
(2) 二通以上にわたるときは、各通間に約五秒の間隔を置くものとする。
（二） 欧文電報形式による場合（第一級総合無線通信士、第二級総合無線通信士又は第三級総合無線通信士の場合）
(1) ・・・・ ・−・ ・・・・ ・−・
(2) 発信番号（「ＮＲ」を前置するものとする。）
(3) 種類（あるときに限る。）
(4) 発信局
(5) 語数
(6) 受付日（あるときに限る。）
(7) 受付時刻（二十四時制とする。）
(8) 特記事項（あるときに限る。）
(9) −・・・−
(10) 名あて
(11) −・・・−
(12) 本文
(13) −・・・−（署名のあるときに限る。）
(14) 署名（あるときに限る。）
(15) ・−・−・
注(1) 送信した語字を訂正するには、・・・・・・・・（八点）を訂正しようとする字の前二、三字の適当の字から更に送信して行うものとする。
(2) 二通以上にわたるときは、各通間に約五秒の間隔を置くものとする。
(3) 第三級総合無線通信士の場合は、受付時刻は、Ｍ及びＳを使用する十二時制とし、時と分を七点に相当する間隔によって区分するものとする。
（三） 欧文文書形式による場合（第一級アマチュア無線技士又は第二級アマチュア無線技士の場合）
(1) ・・・・ ・−・ ・・・・ ・−・
(2) −・・・−
(3) 本文
(4) ・−・−・
注 送信した語字を訂正するには、・・・・・・・・（八点）を訂正しようとする字の前二、三字の適当の字から更に送信して行うものとする。
二 直接印刷電信
１ 試験は、あらかじめ備付けの装置を操作することにより行うものとする。
２ 備付けの装置の
３ 備付けの装置は、次に掲げる機能を有する。
（一） 問題の語字、語字と語字の間隔及び復改（以下「語字等」という。）をあらかじめ記憶し、
（二） 問題と合致する語字等の
（三） 問題と異なった語字等の
（四） 試験時間内に問題のすべての語字等の
三 電話
１ 試験は、運用規則別表第五号の欧文通話表を使用して行うものとする。
２ 試験は、次の事項を順次送話して行うものとする。
（一） 「始めます」の語
（二） 「本文」の語
（三） 本文
（四） 「おわり」の語
注 送話した語字を訂正するには、「訂正」の語を前置し、訂正しようとする字の前二、三字の適当の字から更に送話して行うものとする。
別図 直接印刷電信の試験の装置の
備考
１ 鍵盤配列は、日本工業規格（×6002）「情報処理系けん盤配列」によるものである。ただし、この図においては試験に必要なもののみ表示した。
２ 試験においては、キーの形状及びキーとキーの間隔がこの図と異なる装置を使用することがある。
３ 記号のうち、上段に示すものは、シフト機能キーと併せて操作するものである。