養成課程

現告示の，アチュア関連のみを抜粋．
先代として，S40告示765・H2告示249がありました．

養成課程

告示日 適用日・施行日	内容
H5(1993).10.29 即日	●制定．〔H5告示553〕
	●．〔H8告示144〕
H10(1998).8.13 即日	●別表1（無線工学）・別表3（法規）全改正．〔H10告示380〕
H13(2001).6.20	●別表3（法規）全改正．〔H13告示427〕
H17(2005).5.24 H17(2005).10.1	●ノーコード化．〔H17告示613〕
H23(2011).4.19 H24(2012).4.1	●別表1（無線工学）・別表3（法規）全改正．〔H23告示158〕
H27(2015).2.19 H27(2015).4.1	●二アマが対象に．〔H27告示39〕
H30(2018).2.1 H20(2018).3.1	●証票の廃止に対応．〔H30告示45〕
R5(2023).3.22 即日	●集合制・eラーニングのハイブリッド開催を許容．〔R5告示83〕

改正（最後の全改正後）

1. 平成5年(1993年) 10月29日
2. 平成8年(1996年) 3月28日告示145

   運用規則別表第1号ののモールス符号表（欧文）によるもの

   第三級アマチュア無線技士

   １　電鍵操作 ２　欧文普通語による送信

   低周波発振器又は地方電気通信監理局長が適当と認める方法により送信する欧文普通語による受信

   
   ほか．

3. 平成8年(1996年) 12月24日
4. 平成10年(1998年) 8月13日告示380　別表第一号（無線工学）・別表第三号（法規）全改正
5. 平成10年(1998年) 12月24日
6. 平成11年(1999年) 5月21日
7. 平成12年(2000年) 12月25日告示831，施行H13.1.6　郵政省→総務省
8. 平成13年(2001年) 6月20日告示427　別表第三号（法規）全改正
9. 平成17年(2005年) 5月24日告示613　ノーコード化，施行H17.10.1
10. 平成17年(2005年) 9月29日
11. 平成18年(2006年) 4月19日
12. 平成18年(2006年) 11月20日
13. 平成20年(2008年) 12月22日
14. 平成21年(2009年) 6月22日
15. 平成22年(2010年) 4月1日
16. 平成23年(2011年) 3月1日
17. 平成23年(2011年) 4月19日告示158　別表第一号（無線工学）・別表第三号（法規）全改正
18. 平成24年(2012年) 6月26日
19. 平成27年(2015年) 2月19日告示39　二アマが対象に，施行H27.4.1
20. 平成30年(2018年) 2月1日告示45　証票の廃止に対応，施行H30.3.1
21. 平成30年(2018年) 7月25日
22. 令和5年(2023年) 3月22日

    二　同時受講型授業の場合にあっては、次に掲げるものであること。
    　　↓
    二　同時受講型授業又は同時・随時受講型授業（同時受講型授業に係る部分に限る。）の場合にあっては、次に掲げるものであること。
    
    三　随時受講型授業の場合にあっては、次に掲げるものであること。
    　　↓
    三　随時受講型授業又は同時・随時受講型授業（随時受講型授業に係る部分に限る。）の場合にあっては、次に掲げるものであること。